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愛知心理教育ラボ(APEL)のメンタルヘルス「3つの柱」

menu1 労働環境の改善提案

4つのケア(厚生省指針) 1.「セルフケア」 2.「ラインケア」 3.スタッフ等による「ケア」 4.「事業場外資源によるケア」

4つのケアの循環と、心理学からみた「組織のしくみ」の健全化をしていきます。特にセルフケアとラインケアに注目し、人間関係システムの改善のしくみを導入していきます。それぞれの社風や企業理念に即して1〜3年の短期スパンで労働環境の整備を行い、のちに、社内人財が受けつぎ、会社の新しいしくみとして活用していただき、半永久的な財産になります。
また、会社・組織の課題を専門家の立場から、心理学・人間関係学をもとに分析し、毎月の情報提供(メンタルヘルスNEWS)し、専門的視点で健康な組織への提案をします。

メンタルヘルス対策なしで企業は生き残れません。製造業の安全衛生管理はお任せください。

menu2 うつ病などの予防

うつ病の予防には、社員の個人面談や研修を行い、家族療法などを使いながら、チームワーク作りを促すことで社員一人ひとりの心理状態を改善してきます。心理学をベースにしながら、性格テストやストレステストを使ってシステム的に改善を促していきます。これにより、社員の意識に変化が現れ、会社が劇的にいい方向に変わることもあります。

●ストレス診断テスト等●個人面談(キャリアカウンセリング・心理カウンセリング)●セルフケアの活性化

menu3 うつ病等の社員の復職支援

うつ病等になってしまった社員を、どのように休職・復職をサポートしたらいいのか分からない会社も多いです。再発を防ぐために、まずは個人のサポートとして認知行動療法をはじめとする心理サポート(心理カウンセリング・キャリアカウンセリング)を行います。さらに、復職者の復帰トレーニングの内容の策定、受け入れる上司の心構えや組織のフォロー体制、メンタルヘルスに関する就業規定の見直しなど、組織の基礎を整え、幅広くコンサルティングを行います。
また、抗うつ薬等の対処療法ではなく、認知行動療法を中心とした心理療法で、再発防止と予防を行います。

●ストレス診断テスト等●個人面談(キャリアカウンセリング・心理カウンセリング)●セルフケアの活性化

APELのメンタルヘルスコンセプト

これらは組織の心の問題です。

報連相の循環がうまくいっていない
仕事にコミットできない人材がいる
仕事の効率・生産性がなかなかあがらない
コミュニケーション不全が起きている
 (職場の課題、経営課題がいつもコミュニケーション)
言いたいことが言いづらい雰囲気である
心身の不調を訴える人材がいる
転・退職者が繰り返される
パワハラのような雰囲気がある

職場の安全衛生管理をするってどういうこと? 社員がうつ病になってしまった! 生産性が上がる社員教育ってどうすればいい? こんな困りごとがあったら…弊社にご連絡ください。

企業のメンタルヘルスをきちんと考えると、うつ病は社員個人だけの問題ではなく、組織全体の生産性の低下に影響し、業績にも大きな打撃が出かねません。ゼロからメンタルヘルスに関する仕組みを考え、新たな制度を構築するのはとてもハードなこと。メンタルヘルスの専門家として、少しでも企業の負担を減らし、社員や個人の悩みをサポートしながら心の健康に貢献したいと考えています。

うつ病等の社会経済的影響

メンタルヘルス対策は組織や社会にとって今や必要不可欠です。

近年、仕事や職場にストレスを感じている人が増えています。ストレスが原因で、うつ病などの心の病(メンタルヘルス不調)におちいって、休業したり、退職したりする人も少なくありません。厚生労働省は平成23年8月急増するうつ病などの精神疾患をがんなどの「5大疾病」として重点対策を進めるための方針を打ち出しました。同省が把握する平成21年時点のデータによると、がん患者数およそ152万人に対し、精神疾患数は既に323万人となっており、最も多いとされるがんの2倍以上にも及んでいることが明らかになりました。日本では中小企業など残業の多さがうつ病と関連しており、男性が6割を占めています。なかでも中高年が高い割合を占める上、うつ病の生涯有病率は6~7人に1人というデータも出ています。うつ病に対する社会経済的影響が大きくあります。

医療機関にかかっている患者数の年次推移を疾病別にすると、がん患者数にほぼ変動がないのに対し、精神疾患患者数はここ10年間で1.5倍に急増しています。死因順位別では心疾患が18万人となっており、がんに次いで多くなっているだけでなく3万人の自殺をはるかに上回っています。(日本はWHOの自殺者の国際比較で第8位)9割の自殺者にもなにかしらの心疾患があるとしており、さらに増える可能性もあります。

↓
自殺やうつ病がなくなった場合、経済的便益の推計額は単年で約2兆7千億円。
しかも…会社でメンタルヘルス対策を怠ると…労働契約法の「安全配慮義務」違反にあたります。

企業研修内容

心理のプロによるメンタルヘルス研修・メンタルタフネス研修

セルフケア研修

自分でできるストレスマネージメント

人間関係で行き詰まりを感じやすいことやうまくいかないときにおきる、物事の考え方や捉え方を見つめなおし、豊かな関係をつくるためのヒントを一緒に考えていきます。

ラインケア研修

組織で考える社内におけるストレスケア

部下がいきいきと働くための関わりや、相談やサポートを考えていきます。ちょっとした工夫で組織内の人も自分も、楽に豊かになるコツを練習をとおして考えていきます。

階層別研修

メンタルヘルス対策のスタンダード研修

管理者のための基礎研修や、メンタルヘルスの実践について考えていきます。また、はじめて部下をもたれた方への育て方、しかり方や、若手社員向けのメンタルタフネスストレスマネージメント研修も心理学理論をもとに体験できます。

アサーティブ・
コミュニケーション研修

自分でできるストレスマネージメント

人間関係で行き詰まりを感じやすいことやうまくいかないときにおきる、物事の考え方や捉え方を見つめなおし、豊かな関係をつくるためのヒントを一緒に考えていきます。


メンタルヘルスからエンパワーメントへ(人材育成へ)

救護的作用ではなく、企業・会社のすべての社員1人一人に対する、エンパワーメントへ向けての積極的支援です。
積極的な投資により、企業の成長・利益を創り出します。ご提案するエンパワーメントは個人の存在そのものを認めたうえで、内在化する力を開発・発揮するための働きかけです。

エンパワーメントトータルケアサポート

コンサル
テーション

管理者への
コーチング

ストレス診断
テストの実施

ラインケア〜
人間関係

教育・研修

パーソナリティ
診断の実施

キャリアカウン
セリング(社内)

外部カウン
セリング

復職支援
プログラム

職業性ストレスチェック

APELのストレスチェック診断

愛知心理教育ラボではストレスチェック義務化法案への対応をとしてストレスチェック診断を行っています。
テストを受けていただいた社員さんおひとりずつに専門家からのコメント付きの個票をつけてお返しいたします。
詳細は下記よりご確認ください。

ストレスチェックテストは4種類の中から選択することができます。

CMI健康調査票(Cornell Medical Index)

心身両面における自覚症状を比較的短時間のうちに調査できます。

職業性ストレスチェック簡易調査票

職場における働く人自身のストレスレベルを知ることができます。

日本語版 POMS(Profile of Mood States)

緊張、抑うつ、怒り…等、6つの因子が同時に測定できます。

労働者疲労蓄積自己診断表

労働者のここ最近の仕事による蓄積疲労度を判定できます。

職業性ストレス簡易調査票の使用上の注意

この調査票は自己チェック用としてお使いください。結果についてご心配な方は、専門家へ相談してください。
なお、職業性ストレス簡易調査票の内容を簡単に自己評価できるサイトがありますので、チェック結果の評価方法については、そちらをご覧ください。

東京医科大学衛生学公衆衛生学教室のサイト(http://tokyo-med.sc.jp/ph/ts/sutoresutyousahyou.htm)

岡山大学大学院医歯薬学総合研究科(衛生学・予防医学分野)のサイト(http://eisei.med.okayama-u.ac.jp/jstrees
調査票すべての項目にチェック結果を入力し、ストレス状態についての評価結果が表示される
ファイルをダウンロードすることができます。

職業性ストレス簡易調査票は、厚生労働省労働基準局安全衛生部労働衛生課

「労働省 平成11年作業関連疾患の予防に関する研究『労働の場におけるストレス及び、その健康影響に関する研究報 告書』より作成したものです。著作権フリーで労働者の皆様に開示されております。

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