メンタルヘルス不調とは
メンタルヘルス不調とは、厚生労働省の「労働者の心の健康保持増進のための指針」によると「精神及び行動の障害に分類される精神障害や自殺のみならず、ストレスや強い悩み、不安など、労働者の心身の健康、社会生活及び生活の質に影響を与える可能性のある精神的及び行動上の問題を幅広く含むもの」と定義されています。
簡単に言うと、メンタルヘルス不調とは社会生活・生活に影響を与えるほど、心に不調をきたした状態です。メンタルヘルス不調は、周囲の目からは確認しにくいため、個人や個性の問題とみられやすいです。
メンタルヘルス不調の社会的損失
近年、仕事や職場にストレスを感じている人が増えています。
ストレスが原因で、うつ病などの心の病（メンタルヘルス不調）におちいって、休業したり、退職したりする人も少なくありません。
厚生労働省は平成23年8月急増するうつ病などの精神疾患をがんなどの「5大疾病」として重点対策を進めるための方針を打ち出しました。
同省が把握する平成21年時点のデータによると、がん患者数およそ152万人に対し、精神疾患数は既に323万人となっており、最も多いとされるがんの2倍以上にも及んでいることが明らかになりました。
日本では中小企業など残業の多さがうつ病と関連しており、男性が6割を占めています。なかでも中高年が高い割合を占める上、うつ病の生涯有病率は6~７人に1人というデータも出ています。うつ病に対する社会経済的影響が大きくあります。
医療機関にかかっている患者数の年次推移を疾病別にすると、がん患者数にほぼ変動がないのに対し、精神疾患患者数はここ10年間で1.5倍に急増しています。死因順位別では心疾患が18万人となっており、がんに次いで多くなっているだけでなく3万人の自殺をはるかに上回っています。（日本はWHOの自殺者の国際比較で第8位）9割の自殺者にもなにかしらの心疾患があるとしており、さらに増える可能性もあります。
精神障害の労災申請は2015年で1500件を超え、2005年と比べると2倍以上で右肩上がりです。平成23~25年の調査では、休職者がいる企業は50％を超え、休職後に退職をする方のうち、メンタルヘルスが原因の方は42．3％です。これは「がん」に次いで2位の結果です。（平成25年6月独立行政法人 労働政策研究・研修機構 「メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活両立支援に関する調査」結果より）
メンタルヘルス支援の必要性
せっかく採用した人材が、休職・離職をすることは、会社にとって大きな損失です。
厚生労働省は『自殺やうつ病がなくなった場合、経済的便益の推計額』平成22年に発表しています。
そして、企業には労働契約法で「安全配慮義務」というものがあります。
使用者（企業）は、労働者に対してメンタルヘルスの対策「安全な労働環境を提供すること」が義務とされており、メンタルヘルスの対策を怠ると法律違反となってしまいます。
メンタルの問題は、個人の問題では決してありません。
身体の健康をチェックする”健康診断”の機会を使用者側が提供することがよくあるように、今や心の健康を保つ対策は、組織や社会が支援をしていくことは、当たり前になり、重要不可欠です。
愛知心理教育ラボ（APEL）のソリューション
心理の専門家だからこそできる、人事（総務・労務）とともに真剣に「心健支援」をしたします。
「心健支援」とは、メンタルヘルスの支援を”真剣”に心と体の健康について支援する、という愛知心理教育ラボ（APEL）の想いを込めて創った言葉です。
愛知心理教育ラボ（APEL）は、心の健康支援に特化したEAP(従業員支援プログラム)のソリューションを提供します。
EAP(従業員支援プログラム)の特徴
個人カウンセリング・面談をはじめ、全社員向けの研修、啓発ツールの提供、ストレスチェック、復職支援プログラム、メンタルヘルス対策に特化したシステムの提供を行います。
認知行動療法や人間関係論を熟知した、心理の専門家の集団だからこそできるメンタルヘルスに関する、トータルプロモーションを各企業様ごとにご提案します。
人事（総務・労務）の方達とともに、組織作りのお手伝いをいたします。
EAP支援は従業員のウェルビーイング（心身の幸福）に
つながる重要な企業の経営戦略です。
例えば、サービス業で新規事業の担当になった従業員が、メンタル不調の兆しが出てきた場合は、サービス業であればこそ、ウェルビーイング（心身の幸福）が高いサービスと、低いサービスであれば、お客様がどちらのサービスを利用したいと考えるか、購入したいと思うかは、ウェルビーイング（心身の幸福）が高いサービスだと容易に想像できます。
しかし、現場では、「自分が若い頃は、先輩の背中を見て育った」「今どきの若い者は心が弱すぎる」「すぐハラスメントなど言われ、上司が部下に気を使わなければいけないのが納得いかない」など感じていることでしょう。
もちろん、そのお気持ちも自然なことです。
様々な時代の流れ、背景や要因があったうえで、今があります。
会社として、職場の人間関係やメンタルヘルス支援をしていく時代となっているのです。
従業員が心の不調を訴えてから、対策をするのではなく、心の不調を抱える前に、予防できる職場環境をつくる。さらには、仕事に対して、「熱意」「没頭」「活力」（ワーク・エンゲイジメント ※）の3つを持ち、仕事に充実していると感じれる心理状態になります。すると、生産性が圧倒的にあがることから、人材の健康支援が、経営戦略として必要不可欠な社会となっています。（（※）ワーク・エンゲイジメント：労働者の心の健康度を示す概念のひとつで、仕事に対して「熱意」「没頭」「活力」の三つが揃って充実している心理状態のこと）
ただし、人事（総務・労務）は、従業員を大切にし、特性や状況に対して柔軟に対応しようとすることは、手間暇がかかります。
例えば、ある日突然に従業員の方が無断欠勤をしたら、事実確認のために、上司、同僚と面談をし、ご本人、ご家族と話をし、主治医の見解を確認をし、産業医などと相談をし…と対応は千差万別でありため、個々に応じて手間隙をかけ、かつ後手の対応となってしまいます。
人事（総務・労務）の方々にとっても従業員にとっても、必要なのは心の不調を起こさない職場づくりです。
そのためにもEAP支援は必要不可欠なのです。
従業員支援プログラム（EAP）
EAPとはEmployee Assistance Programの頭文字を取ったもので「従業員支援プログラム」を言います。
厚生労働省では、従業員支援プログラムにメンタルヘルスの4つのケアが指針とされています。
メンタルヘルスの4つのケア
- 労働者自身による「セルフケア」
- 管理監督者による「ラインケア」
- 事業場内産業スタッフによる「ケア」
- 事業場外の専門家による「事業場外資源によるケア」
「事業場外資源によるケア」とは具体的には、外部の機関に、ストレスチェック・カウンセリング・相談窓口の設置・教育研修・人事や経営陣への コンサルティング・復職支援などを委託することを言います。
外部の機関を利用することで、社内には言いにくいことも、相談しやすくなり、組織としての課題を明らかにすることができる場合も多いです。
EAPの特徴
愛知心理教育ラボ（APEL）は、人事（総務・労務）の方向けに、メンタルヘルス対策の解決の手立て、未然防止、早期発見、離職防止、さらには、自社や自社商品に愛着を持ち（ワーク・エンゲージメント）を高める人材育成までのワンストップサービスを提供します。
心理の側面、人間関係の側面に精通している心理専門家集団のいる愛知心理教育ラボ（APEL）だからこそ、明るく風通しの良い職場風土を作るサポートをすることができます。
また、個々の性格や個人によるのではなく、会社として、どういう風に対応していくのかを、人事（総務・労務）の方々と共に考え、各社のオーダーメイドでご提案します。
会社が「高い生産性」を産み出すために
従業員の心の健康が保たれ、風通しがよく、さらにはモチベーションも高い職場（心理的安全性の高い職場）は、生産性が高くなることも、Googleのリサーチチームで証明されましたことは有名です。
世界的な潮流をみても、働く人社員さんのES（Employee Satisfaction 従業員満足）を中心とした経営が重要になってきます。
例えば、同じサービスを利用するとしたら、店員の対応が気持ちが良い方が、お客様の利用につながります。働く人が気持ちよく働くことで、顧客サービス、商品サービスの向上にもつながっていくのです。
会社が「高い生産性」を産み出すためには、従業員の心と体のメンテナンスとパフォーマンスの高い状態を整えることが、とても重要です。働く社員さんのパフォーマンスを整えていくための、会社としての関わり方、環境と環境の整え方を、愛知心理教育ラボ（APEL）は一緒に考えていきます。
「心健支援」とは
「心健支援」とは、愛知心理教育ラボ（APEL）の想いを込めた新しい言葉です。
心健支援は、『心の健康を、真剣に支援をする』ことで、従業員を大切に考える企業様とともに心健支援を行います。
”心健支援”をやっておくことは、メンタルヘルス対策の早期発見予防につながります。
人事（総務・労務）が、うつ病や人間関係のトラブルがが起こってから解決にとりかかるような後追いで対応するのではなく、早めに手を打つことは、会社のリスク管理にもつながります。
ひいては継続的に2年3年とやっておくことで会社は、人の育つ職場に変化していきます。愛知心理教育ラボ（APEL）は、安全安心な職場風土が定着していくまでを、分析・情報提供・実践・検証を繰り返しながら、1~3年間を目安に真剣にサポートしていきます。
企業のメンタルヘルスをきちんと考えると、うつ病は社員個人だけの問題ではなく、組織全体の生産性の低下に影響し、業績にも大きな打撃が出かねません。ゼロからメンタルヘルスに関する仕組みを考え、新たな制度を構築するのはとてもハードなこと。メンタルヘルスの専門家として、少しでも企業の負担を減らし、社員や個人の悩みをサポートしながら心の健康に貢献したいと考えています。
